クレカ分析室CREDIT LAB

年会費の元が取れる利用額を計算する

カードを選ぶだけで年会費・通常還元率・公共料金などの特例還元率まで自動反映。手入力で細かく調整することもできます。

初期値は三井住友カード(NL)とゴールド(NL)の年間100万円達成時(実効1.5%)の比較です。カード変更や手入力も自由にできます。

1. 今のカード・比較の基準

年会費0円・通常0.5%。内訳の「チャージ」0%、「特定店舗(対象コンビニ・飲食店スマホ決済想定)」7%を自動セット

2. 比較したい候補

初年度年会費5,500円・年100万円達成時の実効1.5%(通常0.5%+継続特典1万pt相当)。「チャージ」0%・「特定店舗」7%を自動セット

3. 支払いの合計と内訳
目安:
月額から入力する

ひと月の平均額を12倍して、上の年額欄に反映します。

下の公共料金などを含めた合計です。内訳を入力すると、その分を合計から引き、残りに通常還元率を適用します。

各費目の還元率(%)は、上で選んだカードから自動セット済みです。
基本的には支払い額(円)を入れるだけで計算できます。還元率を個別に変えたい場合のみ「%を個別変更」を開いて調整してください(空欄=通常還元率、ポイント対象外=0%)。

公共料金未入力
電気
自動適用:今のカード 0.5%/候補 1.5%%を個別変更
ガス
自動適用:今のカード 0.5%/候補 1.5%%を個別変更
水道
自動適用:今のカード 0.5%/候補 1.5%%を個別変更
通信・保険・税金・チャージ・買い物など未入力
携帯電話・インターネット
自動適用:今のカード 0.5%/候補 1.5%%を個別変更
保険料
自動適用:今のカード 0.5%/候補 1.5%%を個別変更
税金
自動適用:今のカード 0.5%/候補 1.5%%を個別変更
電子マネー・プリペイドへのチャージ
自動適用:今のカード 0.5%/候補 1.5%%を個別変更
特定店舗・ネット通販
自動適用:今のカード 0.5%/候補 1.5%%を個別変更
その他
自動適用:今のカード 0.5%/候補 1.5%%を個別変更

内訳を除いた残りを通常還元で計算します。

同じ支払いを複数の内訳に入れないでください。チャージと、その残高での買い物も二重に数えないでください。

計算結果を見る ↓

入力はブラウザ内で計算します。

あなたの年間利用額で、年会費を引いて比較

JavaScriptを有効にすると計算できます

今のカードの年間還元 − 年会費
—
候補の年間還元 − 年会費
—
今のカードの実効還元率
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候補の実効還元率
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実効還元率は支払い内訳を反映した還元額 ÷ 年間利用額。年会費を引く前の数値です。


候補が同額以上になる年間利用額(理論値)

—

この端末・ブラウザに、この計算画面の条件を1件保存できます。

保存・再開・共有にはJavaScriptを有効にしてください。

どの支払いで差がつく?

入力した支払いごとの年間還元額です。差額は「候補 − 今のカード」。

支払い別の年間還元額と差額(円)
支払い今のカード候補差額
還元の合計———

還元額は各支払い区分の年間額から1円未満を切り捨てる概算です。請求・決済ごとの付与単位や端数処理は再現しません。損益分岐点は切り捨て前の理論値なので、境界付近の差額は一致しない場合があります。

年会費は実際に支払う額を入力してください。年間利用特典・入会特典・付与上限・納付手数料・口座振替割引は自動計算に含みません。支払い先や決済方法ごとの条件を、発行会社の公式情報で確認して入力してください。

公共料金の低還元・口座振替割引の確認ポイント →

年会費の損益分岐点の計算式

今のカードより候補の年会費も通常還元率も高く、すべての支払いが通常還元になる場合は、次の式で年間利用額の境界を求められます。

損益分岐点 = 年会費の差 ÷(還元率の差 ÷ 100)

たとえば年会費0円・通常還元率0.5%の一般カードと、年会費5,500円・実効還元率1.5%(100万円達成ボーナスを含むゴールドカード)の候補なら、5,500円 ÷(1.0 ÷ 100)= 年間55万円が理論上の境界です。ただし段階ボーナス型のカードは100万円に達しないとボーナスが付かないため、実質的には「年間100万円に届くか」が実際の分岐点になります。

候補の還元率1.5%だけで年会費を割ると約37万円になりますが、その金額では今のカードでも得られる還元(0.5%分)を差し引けていません。比較するときは還元率の差を使います。還元率が同じなら利用額を増やしても年会費の差は埋まらず、特定店舗や公共料金などの内訳によっても結論が変わるため、上のツールで確かめてください。

公共料金があると、損益分岐点も変わる

上の例で電気代を月2万円、電気代の還元率を今のカード0.5%・候補0.2%とすると、電気代だけで候補が年間720円不利になります。電気代を年間24万円に固定した場合、候補が年会費も取り戻すには、通常の買い物約62万円を合わせた年間約86万円が理論上の境界です。

このツールでは、公共料金などの入力した内訳を固定し、残りの通常利用だけを増減して境界を求めます。家賃や光熱費まで利用額に比例して増える前提にはしていません。

無料カードとの比較・年間特典を含めた損益分岐点の考え方 →

公共料金は口座振替とカード払いのどちらが得か →

年間利用特典を含めた単体の還元は、年間還元シミュレーターで試せます。